がん保険、加入時に見落とさないようにしたい点とは?

がん保険、加入する際の注意点

この記事の内容をざっくり言うと・・・

  • がん保険に加入するときは下記する4点、確認したうえで加入したほうがいい
  • がん保険は診断一時金等のシンプルな選択が時代の変化に即しやすいのでオススメ
    (入院保障は活用できないケースも)

がん保険に加入する時に見落としがちな確認事項

がん保険に加入するときには各社のいろんな保険を見て、どれが自身にとって必要性が高い商品なのかどうかを考えることになります。

自分が十分に納得できる保険を見つけたとしても、本当にそれがいい保険なのか、本当に必要性が高いものなのかを確認する必要があります。

今回はがん保険に加入するときについ見落としがちな4つの確認事項について詳しく説明します。

がん保険の免責期間

一般的ながん保険は、契約してからがんの保障が受けられるまでに待期期間が設けられています。

この待期期間を保険の専門用語では免責期間といいますが、この期間内にがんが見つかっても保険会社は保険金を支払いはされず、契約自体が無効となります。

がんの免責期間は会社によりますが、契約後から90日または3ヶ月とされていますが、まれに免責期間を設けていない商品もあります。

通常の医療保険と違い、がん保険は他の契約者との公平性を保つため、保障が開始されるまでにかなり長い免責期間が設けられています。

比較的初期のがんは自覚症状が全くなく、自分ががんを発病しているという認識を持っている方はいません。

ただ、病院にかかったり検診を受けてはいないものの、体調不良を自覚し、それががんによるものではないかと疑い、がん保険に駆け込み加入を希望する人がいます。

通常、がんにかかり、自身でなんらかの症状を自覚するくらいになると、がんの進行がある程度進んでいると考えられます。

そういった状態の場合、がんの進行をくいとめるため、一刻も早く治療を優先しなくてはなりません。

その症状ががんが原因で起こっているのかわからなくても、いくらかでも自覚症状があれば一刻も早い検査と加療が望まれます。

一説ではがんは10年かかって大きくなるといわれていますが、通常がんといえば進行が速く、一刻を争う命に関わる病気です。

そこで、数ヵ月程度の長い期間を免責期間として設けることで、がんと疑わしい症状を持っている人ががん保険を悪用(加入後すぐに給付金を受領)しないようにしています。

こういった措置は将来がんになった場合に備えて保険を契約している普通の契約者を守り、保険制度を維持するために行われているのです。

いずれにせよ、体の不調を感じたらまずは医療機関に受診することをおすすめします。

また、職場の健康診断や市町村の公的ながん検診の受診を今後数ヵ月以内に予定している人は、がん保険の契約をひとまず見送り、検診を優先したほうがいいでしょう。

特に職場の検診は任意でなく強制受診となるので、がん保険を検討しているなら一度会社の総務部など担当部署に健康診断の予定日の確認をとっておくとよいでしょう。

ほかにも、新しいがん保険に乗り換えするときのつなぎとして、既存のがん保険は新しいがん保険の契約後3ヶ月以上経ってからに解約するべきとの主張も見かけます。

ただ、がん保険に限らず、医療保険は年齢が上がると保険料が上昇し、ベースとなる保障は変わらないのに保険料負担が高くなるだけで損になるケースが多いので、医療保険やがん保険の乗り換えはあまりおすすめできません。

現在の治療に即した保障が欲しいなら、今の保険に自分が欲しい特約を付与することで対応できることもあります。

まだがん保険を契約していない人の場合は、数十年以上にわたり長期契約していくなかで医療の実情が変わっても保障が古びない保険を選びましょう。

古びやすい(=遠い将来に陳腐化しやすい)保険というのは、具体的な治療内容を条件としている保険だったり、保障を受けるのに必要な条件がいくつもあるような複雑なもののことをいいます。

このような保険は契約当初はかなり心強く感じるかもしれませんが、時間が経つにつれ医療事情はもちろん、社会の実情などとあわなくなることがあります。

こういったことを回避するには、複雑な条件がないシンプルな保険(例を挙げるならば診断一時金がメインのがん保険等)を選ぶのがいいでしょう。

上皮内新生物は保障対象か否か

上皮内新生物とは上皮内腫瘍ともいい、かつては上皮内癌と呼ばれていました。

いささか難しいですが、上皮や上皮内新生物について少し説明します。

上皮内新生物 がん保険のときに知っておくべきこと

上皮とは体表面や中空の器官である消化管や呼吸器管、泌尿生殖器管等の内面や、体腔(身体内部の各臓器が入っている空間)といった身体の内外の遊離面をおおう細胞組織のことです。

こういった表層の上皮組織細胞の基底面には、薄い板状の基底膜が付着し、深部の組織と境界をかたち作っています。

上皮内新生物は表層と内部を分ける基底膜を突き破って深層の組織と癒着するところまでには至っていないため、転移の可能性は全くなく、表層の上皮部分の腫瘍を切除すれば完治するといわれています。

そのため、がん保険で一般的に対象とするような悪性新生物とは扱いを分けて、給付金の額を少なくしたり、保険商品によってはがん保険の保障の対象外としているものもあります。

上皮内新生物は身体の表層にとどまる腫瘍のため転移もなく、治療も通常のがんに比べ比較的軽微に済み、経済的負担も少ないためこのような取り扱いをしている商品もあります。

【がん患者の中で上皮内新生物と診断される割合】

子宮頸部 :63.7%

子宮 :43.8%

膀胱 :41.1%

大腸 :21.5%

皮膚 :21.0%

乳房 :11.1%

食道 : 9.8%

肺 : 0.2%

(大腸は粘膜がんを含みます)

出典:全国がん罹患モニタリング集計 2012年罹患数・率報告(平成28年3月)

これは国立がん研究センターのがん統計を一部抜粋したものです。

この統計を見ると、がん(腫瘍)があると診断されたなかで4割以上が上皮内新生物である部位もあれば、肺のようにほぼ稀な部位もあります。

胃に関しては割合が開示されておらず、症例として見つかることもないようです。

上皮内新生物は発生個所によっては上皮の表層にある発達途中のがんであるとも言えるので、今後、がん検診の精度や受診者が増加すれば、若干割合が増加することも予想されます。

がん保険を契約する場合には上皮内新生物の保障がどのようになっているかを確認するべきでしょう。

一時的にせよ、手術や入院をするため、自営業や非正規雇用の方の場合は収入減や離職のリスクに備え、次上皮内新生物に対しても通常のがんと同じ保障が受けられる保険を検討したほうがいいと思われます。

また、女性は上皮内新生物の割合が高い子宮(頸)がんや乳がんにかかるリスクがあるので、上皮内新生物の保障がないがん保険は避けたほうがベターでしょう。

乳がんの上皮内新生物に関しては、乳腺の一部に限局せず、乳管を通して散らばっていることが多いため、乳房を全摘出することも珍しくありません。

全摘出により身体機能が低下することもあり、その後の生活も考え、女性は通常のがんと同様の保障が受けられる保険にしたほうがよいでしょう。(その分、保険料負担がかかります)

がん保険には通常のがんと同様に上皮内新生物も保障する保険がありますが、上皮内新生物を通常のがんよりいくらか給付金額を下げて保障する保険もあります。

上皮内新生物は手術で完全に切除できれば治癒するうえ、抗がん剤の治療は不要なため通常のがんに比べると治療費はるかに軽く済みます。

給付金が下がるタイプの保険であっても、その分保険料の負担も軽く済むので、特に男性はこちらを選択したいという方もいるでしょう。

ただ、上皮内新生物の治療はほとんどが検査や手術で済んでしまうため、月々保険料を払うよりは貯金や公的な(または健康保険組合の)健康保険で備えておけばよいという考え方もあります。

実際にかかる医療費や給付金を考えると、上皮内新生物のない保険を選択するというのも男性の場合は合理的といえましょう。

がん保険の給付金が受け取れない場合とは?

せっかくがん保険を契約していても保障が受けられないというケースがあります。

契約前、また、契約後に以下の事例を確認し、十分気をつけてください。

【がん保険の給付金が受け取れない事例】

  1. 適用されない種類のがん(上皮内新生物)だった
  2. がん保険の免責期間内にがんと診断された
  3. がん保険の契約前にがんを発症していた
  4. 告知義務違反をしていた
  5. 保障内容の条件を満たしていなかった
  6. 契約が失効していた
  7. 保険金を請求していない

上記のうち、1と2は先ほどの章で説明した通りになります。

3はがん保険契約後にがん診断を受け、契約前にがんを発症していたと診断されたケースになります。

4の告知とは保険加入者の健康状態や既往症、職業や収入などの個人情報を保険会社に提出することです。告知義務違反とはそういった情報を保険会社に正確に伝えないことをいいます。

契約時にうっかり誤った内容を伝え、そのままにしていると、いざというときに保険金が下りませんので注意しましょう。

5の保障内容の条件を満たさないというケースですが、例えばがんの通院保障のある保険に入っていても、医師の判断で手術に先行して抗がん剤の通院治療を行うことになったケースがこれに当たるでしょう。

このとき、契約している保険が入院後の通院治療しか保障しない場合、手術前の通院治療は公的(健康保険組合)の健康保険頼みとなり、自己負担額も高額になってしまいます。

6の契約が失効していたケースは、更新型の保険だったのに失念して手続きをしていなかったり、保険金を支払うことができずに契約が失効してしまったといったことが考えられます。

ミスにより契約していた保険がいざというときに役に立たなくなってしまうのは困ります。

日ごろから、保険の契約関係の管理を怠らないようにしましょう。

7の保険金を請求していないから受け取れないといったことがなぜ起こるのでしょうか。

それはいざというときに契約者本人が動けない状態になっているケースが多いからです。

その場合、いきおい請求は家族や受取人が行うしかないのですが、肝心の家族が保険の契約があるのを知らず、保障対象となっていても手続きを取らないということが発生します。

このようなことがないよう、日ごろから自分の保険について家族と話し合っておきましょう。

がんの通院治療でも保障されるか

近年のがん治療は手術、抗がん剤、放射線治療の3本柱で行われます。

昔のように手術後に入院加療が行われ、長い闘病の結果亡くなるというケースは少なくなり、手術入院のあとは通院で治療するのが一般的になりました。

がんの通院治療を保障するがん保険には主に3つのタイプが見られます。

1.手術入院後でないと通院治療を保障しないタイプ

通常、がんになったら患部の除去手術が何よりも優先して進められます。

ただ、医師の判断により、通院での抗がん剤治療を優先して、がんを小さくしてから手術をしたほうがよいという治療方針になる場合もあります。

そのため、手術前の通院治療になった場合、公的な(健康保険組合の)健康保険を頼るしかなく、高額な自己負担を強いられることになります。

2.通院治療の内容を問わず通院日数で給付を行うタイプ

これは医療保険にもあるような通院日数による保障(1日あたり〇円)を行うがん保険です。

医療保険に比べいくらか給付金額が高い会社が多いようですが、通常の疾病の治療費レベルのものが多く、抗がん剤治療のような高額な治療費をまかなうには遠く及びません。

がん保険をはじめ、医療系の保険は10年単位の長期で加入することから、「がんで通院した場合」というようなシンプルな条件の保険のほうが良いとされています。

ただし、現実は通院日数の保障内容は貧弱なので、いざという時には自分の貯金などを別途用意する必要があります。

3.通院治療の内容を指定し、月1回給付金が支払われるタイプ

2のタイプの反省を生かし、保険会社では通院治療の保障内容を見直したがん保険を販売するようになりました。

ただし、給付を受け取る条件として、保険会社が指定する具体的な治療内容に給付を限定し、支払い基準を日数ではなく月ごとと変更となりましたが、給付金が1回10万円程度と、実際の通院治療を受けた場合に十分な保障金額となっています。

がん保険は年々進化を遂げ、現実の通院治療の実態に即した保障を提供する保険会社も出てきました。

ただ、がん保険の通院治療の保障は保険会社ごとに異なっています。

がん保険を通院治療の保障の種類によって選ぶには以下の方法が考えられます。

  • 通院治療の保障を受けるための前提条件がないもの

がん保険の通院治療の前提条件は主に手術に関わるものが大半です。

がん保険は手術入院が当然でどんな治療よりも優先されるという時代に誕生したサービスです。

手術で患部を除去するのが主となる治療とされ、他の治療は従という思想を持った保険では、通院保障はまず手術ありきとなります。

現在の治療実態に合わないので、こういった保険はできるだけ避けたほうがいいでしょう。

  • 日数制限がないもの

がん保険の通院保障のなかには退院から180日以内や1年までという日数制限を設けているものがあります。

がんの進行度合によっては1年を超えて治療しなくてはならないことも多々あります。

通院治療の日数が長引けば経済的・身体的に負担が高くなっていきますが、保険とはいざというときの困窮を回避するために加入するものなので、日数制限があると意味をなさなくなることがあります。

支払う保険料負担との兼ね合いともなりますが、通院治療の期間に制限を定めないものや、ほとんどのがんの治癒が見込める5年の通院保障のあるがん保険を選択したほうがよいのでしょう。

  • 保険会社が指定する治療内容

保険会社が通院保障の対象とする治療の種類はいくつかありますが、そのうち、抗がん剤治療や放射線治療が主なものとなっています。

ただし、ある特定のがん治療ではホルモン療法も標準的な治療として行われます。

ホルモン薬は抗がん剤とは別の薬剤の扱いとなり、抗がん剤治療を条件とした通院保障の対象外となので注意が必要です。

現状、がん保険の通院日数による保障は貧弱なので、保障金額は妥当でも制限の強い個別条件(治療内容)のついた保障に頼らざるをえません。

しかし、今後の医療技術が進化する可能性を考えると、いくら個別の治療法の穴を埋めようとしてもがん治療に詳しい医療従事者でもない限り限界があります。

個別条件の制限がある通院治療保障に頼るよりは、診断一時金のようなシンプルな条件の保険を検討するほうが将来を考えると現実的です。

まとめ

・がん保険には保険契約者間の公平を期すために特有の免責期間が設けられています。期間は90日であったり、3ヶ月だったりとまちまちですが、この期間にがんと診断されると契約が無効となりますので注意してください。

・上皮内新生物はがんに準じる病例ですが、がんとは違い完全な完治が見込めるうえ治療費の負担もがんより格段に少なくて済むため、保険商品によっては保障の対象外としたり、保障額を低くしているものもあります。(女性は乳がんで上皮内新生物が保障されないケースを加味して加入を検討しましょう)

・がん保険を契約していても給付金が下りないケースもいくつかありますので、契約前に十分確認し、保険の契約についても家族と話し合いましょう。

・がんの通院日数で保障するタイプのがん保険は、現実にかかる医療費負担を反映しておらず、契約していても持ち出しが大きいのが現状。
これに対し、個別の治療内容により保障を行うタイプの保険が出ていますが、医療技術の進化により陳腐化や無効化する可能性もあり、10年単位の契約という性質を持つがん保険なら、診断一時金のような支払い条件がシンプルな保険を契約する方が現実的と思われます。

保険商品をうまく活用するためには、保険のプロに相談するのが最も確実な近道であるといえます。 特にがん保険は人気があったり加入率が高いからといって安心とは言えず、個人の事情や最新のがん治療の状況に基づいた判断をする必要があるので専門家への相談はかかせません。
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