医療保険に加入する際に注意すべきこと(加入の必要性から手続きまで)

医療保険に加入する際に注意すべきこと(加入の必要性から手続きまで)

この記事の内容をざっくり言うと・・・

  • 医療保険は万人に必ずしも必要なものではありませんが、貯蓄がしっかりとできていないかたや、自営業の場合にはリスクヘッジとして有効な手段であるといえる
  • 入院1日につき(契約内容にもよりますが)概ね5000円から日額が支払われるのが一般的
  • 手続きにあたっては告知が必要となり、審査に通らないと保険は適用されないので注意が必要

医療保険とは、病気やケガをした場合の入院や手術に関して給付金が支払われる、民間保険会社または共済が取り扱っている保険商品です。あなたがふだん健康であったとしても、不運にも病気やケガをしてしまうことは誰にでも起こりえますよね。そんなまさかの時の「保険」の一つが、この医療保険です。ただ医療保険と一言で言っても、各保険会社から様々な保険商品があります。持病等によっては加入できない商品もあれば、ご自身にとって必ずしも加入する必要の無い医療保険もあります。今回は医療保険を選ぶのがなんだか不安とお悩みのあなたに、「医療保険を選ぶ際に注意すべきこと」をお伝えします。

本当に加入する必要はあるのか?

まず医療保険に加入する際に注意すべきなのは、「本当にご自身が医療保険に加入する必要があるのか」という点です。

まさかの時のために医療保険に加入する必要のある代表的な方として、「1.自営業者」「2.貯蓄が充分ではない方」が挙げられます。

自営業者の場合

自営業者は手術等によって入院してしまうと、収入が減り、入院費・治療費もかかります。ご家庭をお持ちの方は、子の養育費、配偶者の生活費等の出費を負担しなければなりません。この様な場合に医療保険に加入していると給付金が出て、出費がある程度抑えられることが期待できます。

一方で会社員の場合、一概に医療保険に全員が全員加入する必要は無いと言えます。会社では、社員が病気やケガをしても長期の療養が必要な場合に備えて、労災保険(業務中や通勤中の病気やケガ等を保障する保険)や、医療保険をかけている場合が多いためです。会社員の方は、まず個人で保険に加入する前に、ご自身の所属する会社の福利厚生に関する内容を確認しておきましょう。

貯蓄が充分ではない方

貯蓄が充分ではない方というは、まとまった額の貯金ができておらず、現在の状況で入院した際にはとても医療費が払えないと言う方です。病状やケガの程度、入院期間の長短により医療費は大きく異なりますが、長い間入院するとなると、場合によっては医療費が100万円以上を超えるケースもありえます。そのため、毎月のお支払いが割安な医療保険に加入しておくのも良い方法の一つです。

加入する医療保険をよく確認しよう

あなたが医療保険に加入をした方が良いと決めたら、次は希望の保険商品を選ぶことになります。医療保険は多種多様な商品が販売されているため、その時や将来の状況に合わせて最適なプランの選択が必要となります。プランを選択する際に意識していただきたい項目を紹介します。

どんな時に保障されるのか?

医療保険は、加入すれば病気やケガの全てに給付金が下りると言うわけではありません。まずは、各保険会社のパンフレット等で保障内容を確認するようにしましょう。

なぜなら「がん」「心筋梗塞」「脳卒中」は日本での死因が多いと言われている「三大疾病」に該当しますが、保障外とされるケースがあります。また、女性特有の疾病である乳がん、子宮がんも同様です。

このため、上記のような疾病も加入する医療保険に付け加えたい場合には、「特約」制度を活用しましょう。上記の例では、「三大疾病特約」「女性疾病入院特約」として保険契約の際に付け加えることで、保障範囲を拡大させることができます。ただし、月々の保険料の支払額はその分割高となります。

どのくらいの金額が保障されるのか?

入院した場合、実際にかかった医療費等に関係なく、入院1日につき保険契約した給付金の日額が支払われます。契約内容にもよりますが、概ね5000円から日額が支払われます。

ただし、保険商品の中には、入院した時点で一括して契約した金額を受け取ることのできる保険商品や、医療費の自己負担部分のみを保障する保険商品もあります。ご自身にとって、より有利な保険商品を選ぶようにしましょう。

どのくらいの期間、保障されるのか?

どの医療保険も自分が亡くなるまで有効というわけではありません。医療保険には大きく分けて、一定の期間内に保障が可能な「定期医療保険」と、生涯いつ入院しても保障される「終身医療保険」があります。自分の年齢や、健康状態も考慮しつつ希望するタイプの医療保険を選びましょう。

その他の注意点

医療保険には「解約返戻金がないタイプ」の保険と、「解約返戻金があるタイプ」の保険があります。この解約返戻金とは、医療保険契約を解約した後に戻ってくるお金のことです。

解約返戻金がないタイプの保険(いわゆる掛捨て型の医療保険)の特徴は、月々の支払保険料が比較的安く、安い医療保険商品によっては支払保険料が1000円台のものまであります。

一方、解約返戻金があるタイプは月々の支払保険料が高く、解約返戻金がないタイプの保険の倍以上の保険料を毎月支払わなければならない場合があります。

ただし、安いからと言って解約返戻金がないタイプの保険を選ぶと、解約の際には確実に支払った保険料は戻ってきませんので、後悔する場合があるかもしれません。後々の事も考えて慎重に保険商品を選びましょう。

告知内容にも注意しよう

あなたが医療保険に加入したい場合、保険会社と医療保険契約を締結することになります。その際の手続きの流れと、それに伴う注意点について説明します。

告知書に記載する

告知書とは、保険会社が加入希望者(ご自身)と医療保険契約を締結するかしないかを判断するために、加入希望者の健康状態を確認する書類のことを言います。この書類に記入する際は、正確に年収・職業・家族構成および病歴等を、告知書に記載しなければなりません。

ここで注意すべきなのは、双方の合意により医療保険契約が成立すると言うことです。つまり、告知内容によっては保険会社から加入を拒否される恐れもあるのです。

告知内容は各保険会社により異なりますが、主に以下のようなことを記入します。

①氏名、性別、年齢、生年月日、職業、身長・体重等

②過去の治療や手術、入院の有無

回答の仕方は「はいorいいえ」をチェックし、診察や手術歴等がある場合には事実を記載する欄へ詳細に内容を記入していきます。

(質問例)

・最近3ヶ月以内に医師による診察、検査、治療等の有無

・過去5年以内に病気やケガにより入院・手術を受けたことの有無

・過去2年以内に健康診断や人間ドックで、要再検査・要治療・要経過観察等と異常を指摘されたことの有無

告知義務違反にならないよう注意

保険加入を拒否されることを恐れてわざと入院等の事実を告知しなかったり、不注意で記載し忘れたりした場合には、「告知義務違反」に問われるケースがあります。

医療保険契約をした時点はもとより、保険に加入して長期間が経過した場合でも、給付金が支払われる段階であったとしても、違反が発覚すれば告知義務違反になります。この場合には、保険会社から契約を解除され、給付金が下りない事態を招く可能性もありますので注意が必要です。

告知書を提出したら

告知書提出後、保険会社より「引き受け(契約成立)」、「引き受け不可(契約不成立)」、「条件付きで引き受け」という形で契約について回答があります。

ちなみに告知書を提出しても、保険会社がその内容に納得しない場合は、告知書への追加の記載、健康診断の結果表等を改めて提出することを要求されることがあります。

審査が通らなかったら

仮に、契約不成立となってしまった場合はあきらめるしかないのでしょうか。

実は告知審査が緩和されている医療保険があります。それが「①引受基準緩和型医療保険」と「②無選択型医療保険」です。

「①引受基準緩和型医療保険」とは、保険会社の引受基準が比較的緩い保険商品のことです。持病等があっても加入できる可能性が高まります。ただし、月々の支払い保険料が割高で、受け取れる給付金の額が低く抑えられるなどデメリットもあります。

「②無選択型医療保険」とは、健康状態に関係なく、誰でも加入できる保険商品のことです。ただし、この医療保険も月々の支払い保険料が高く、受け取れる給付金の額が低く抑えられています。

まとめ

医療保険に限らずですが、保険というサービスは本当に様々な種類があり、保障内容も商品によってバラバラです。保険を選ぶ立場からすると、どんなことに注意をして選べばいいのかわかりづらいですよね。この記事がきっかけとなって、あなたにピッタリな保険が見つかることを祈っています。

保険の加入にあたっては様々な会社がある中で、加入先の検討は手間がかかるものであると言えますが、少なくとも2社以上の保険会社の話を聞き、しっかりと自身のニーズに照らし合わせたうえで加入の判断をするのが最適であると言えます。 当サイトでは大手企業在籍の保険相談員を無料でご紹介しておりますので、貴方の保険検討の一助としてご活用を頂ければ幸いです。ご興味のあるかたはサイト下部のフォームよりお問い合わせをお待ちしております。

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