個人年金保険、加入時期はいつにするべき?今でも間に合う?

ざっくり言うと・・・

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定期、終身、養老、医療、がん、学資、個人年金・・・・・、生命保険には色々な種類があります。

生命保険を選択する時の最初の悩みがその種類の多さだと思います。

何を選ぶのがベストなのか・・・頭を悩まされるかたも多いかと思います。

本章では生命保険とは何かを理解した上で、それぞれの特徴を比較する事であなたにとって何を選ぶのがベストなのかを考える助けとなればと思っています。

生命保険の3つの大分類

生命保険を大きく分類すると、「死亡保険」「生存保険」「生死混合保険」の3つの基本形に分類されます。

この3つの基本形を理解するだけで、保険の選択肢は大きく狭まります。

「個人年金保険」は、老後の備えとしての保険ですから、図の赤ベタの流れになります。

★図がある?ここで生命保険の話から個人年金保険の話に展開していく

個人年金保険は基本的には満期(支払いが終了するタイミング)後に、
年金としてのお金を受け取っていくものでありますが、受取り方法によって「終身」「有期」「確定」「夫婦」の4つの基本タイプに分かれます。

被保険者が死亡するまで受取り続けられるもの

  • 「終身年金」
    生きている限り年金を受け取ることができる
  • 「有期年金」
    は、一定期間生きている限り年金を受け取ることができる

被保険者の生死に関わらず受取り続けられるもの

  • 「確定年金」

    一定期間、生死にかかわらず年金を受け取ることができる

  • 「夫婦年金」

    夫婦いずれかが生存している限り年金を受け取ることができる

この「終身」「有期」「確定」「夫婦」の4つの形を理解した上で、

  • いつから・・・・受取り開始時期(何歳から)
  • いつまで・・・・受取り期間(一生涯or一定期間)
  • いくら・・・・・・・年間の受取り金額(保険料)

を、決定すれば、どのタイミング(何歳)で、どの個人年金保険に加入すればいいのかが導きだされます。

とは言うものの、「一般的にはどうなの?」というかたも多いかと
思いますのでよくある質問である下記に沿ってお話していきます。

  • 実際に「個人年金」にはどれくらいの人が加入しているのでしょうか?
  • 年代別の加入状況はどうなのでしょうか?
  • 受取り開始時期はいつ頃が適正なのでしょうか?
  • 老後の自助努力としてどれくらいの比重をおくべきなのでしょうか?

ここでは、そんな、「個人年金」のあれこれを、さまざまなデータを紹介しながら検証していきます。

実際に個人年金保険にどのくらいの人が加入しているのか

まず、公財)生命保険文化センター「生活保障に関する調査(平成28年度)」の結果によると各世代の生命保険自体の加入率は・・・

  • 20代:10%以下
  • 30代:17%ほど
  • 40代:25%ほど
  • 50代:30%ほど

です。

さらに彼らがどの保険に加入しているのかどうかを『価格.comリサーチ』が行ったアンケート(生命保険についてのアンケート2017年2月掲載)で調べてみると・・・

個人年金保険に加入しているのは20代が多く、47.4%と生命保険に加入している人の約2人に1人が加入しています。
(30代~50代は30%~40%ほどです)

さらに20代の加入者に保険加入の理由をうかがってみると「老後保障」「保障と貯蓄目的」の数値も他世代より高く、20代という若い世代間でも「老後不安」が浸透していることを見てとれます。

次に将来自身にどのようなニーズが生まれるのかを予見するためにも各世代は何を重要視しているのかどうかを見ていきましょう。

各世代が最も重要だと思うライフイベント

次に個人年金保険に加入している方々がどのようなきっかけで入ったのかを見ていきましょう。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」(平成28年度)で、「最も重要なライフイベント」の年代別内訳を見ますと、以下のようになっています。

  • 20代
    ① 結婚・再婚(30.1%)
    ② 就労・再就職・転職・独立開業(19.2%)
    ③ 子どもの教育(16.8%)
  • 30代
    ① 子どもの教育(45.6%)
    ② 結婚・再婚(11.8%)
    ③ 就労・再就職・転職・独立開業(8.5%)
  • 40代
    ① 子どもの教育(40.3%)
    ② 老後生活の充実(22.4%)
    ③ 就労・再就職・転職・独立開業(9.9%)
  • 50代
    ① 老後生活の充実(53.8%)
    ② 子どもの教育(9.4%)
    ③ 就労・再就職・転職・独立開業(8.7%)
  • 60代
    ① 老後生活の充実(71.5%)
    ② 趣味の充実(11.4 %)
    ③ 結婚・再婚(3.9%)

と、いう結果になっています。

20代は「結婚」 30代・40代は「子供の教育」 50代・60代は「老後生活」がキーワードになります。

こうした年代別のライフスタイルの重要ポイントを踏まえて「個人年金保険」の、加入・解約・見直しを考えることが重要となってきます。

ライフステージ別の個人年金保険の加入率

各年代で何が重要になってくるかを理解したところでライフステージの「個人年金保険」の加入率を見ていきましょう。

未婚

15.8

既婚・子どもなし

27.7

既婚・末子未就学児

20.1

既婚・末子小学生

22.0

既婚・末子中学生、高校生

24.2

既婚・末子短大・大学・大学院生

29.1

既婚・子どもすべて卒業(未婚)

23.4

既婚・子どもすべて卒業(既婚)

20.6

子どもの教育にめどがつく末子が大学生になるタイミングで自身の老後を考えはじめることもあり個人年金保険の加入が高まります。

裏を返すと教育費が多くかかる間は個人年金保険の加入まで手が回らなくなるというのが実情です。

ここで少し本題からはずれますが、教育費がどのくらいかかるのかどうかの一般的な事例をご紹介します。
ここで、教育費の実際をご紹介します。

<ご参考>教育費にかかる事例について

  • 幼稚園 公立 66万6792円  私立 149万4024円 (3年間)
  • 小学校 公立 193万 248円  私立 921万4716円 (6年間)
  • 中学校 公立 144万5523円  私立 401万5869円 (3年間)
  • 高 校 公立 122万9937円  私立 298万5885円 (3年間)

(子どもの学習費調査 文科省平成26年調査)

  • 大学(入学費用)

  私立短大 78.3万円

   国公立 79.7万円

   私大文系  95.9万円

   私大理系 120.1万円

  • 大学(在学費用)

  私立短大 312.6万円(2年間)

   国公立 405.2万円(4年間)

   私大文系  599.2万円(4年間)

   私大理系  759.6万円(4年間)

(教育費負担の実態調査 日本政策金融公庫平成28年調査)

仮に、幼稚園から私立で大学も理系であった場合、2650万7494円の教育費がかかることになります。
(1人当たりですので、お子様が2人だった場合は×2になります。)

ここに、マイホームのローン負担まで考えますと、稼ぎ手に万が一があった場合、遺された家族負担は大変なものになります。

そのため、教育費に大きな費用がかかるこの年代では、
「個人年金保険」への加入よりも、掛け捨て型の「定期保険」で小さな出費で大きな保障を得る事にお金を使うというのも考え方の一つです。

実際に、掛け捨て型保険を50歳~55歳までとし、40代半ばから「個人年金保険」加入を検討するという方もいらっしゃいます。

ここまでは加入のタイミングに関するデータを見てきましたが、次に個人年金をいつどのように受取るのかについて考えていきましょう。

個人年期保険の受取について

個人年期保険の受取に際しては・・・

  • 受取りの開始時期
  • 受取り期間(終身or一定期間)
  • 受取り金額
  • 受取り人(本人or夫婦)

について考える必要があります。

★ここまで修正

まず、加入選択の大きな要因となる「老後資金の開始年齢」についてです。
世代単位でどのように位置つけているのかを見ていきましょう。

老後資金の開始年齢の平均は65.1歳

老後資金の開始年齢は、老後資金を賄う手段によっても異なってきます。

まず、老後資金を賄う手段の世代間意識を見てみましょう。

老後資金を賄うための手段の整理項目です。

  • ・公的年金
  • ・企業年金/退職金
  • ・個人年金保険
  • ・変額個人年金保険
  • ・損保の年金型商品
  • ・生命保険
  • ・預貯金
  • ・有価証券
  • ・不動産収入
  • ・老後も働いて得る収入
  • ・子どもからの援助

などなど、「何の手段」で、「どれだけの準備」ができているかでも、老後資金の開始時期は異なります。

図表は、生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」(平成28年度)項目の「老後生活資金をまかなう手段」内訳です。

全世代を通しての2大手段は「公的年金」と「預貯金」が見えてきます。

「個人年金」は「企業年金/退職金」に次ぐ4位で、3人に1人が「個人年金」を考えています。

5位の「老後も働いて得る収入」の18%も大きなポイントです。

老後も働いて生活資金を確保するか否かでも、「個人年金保険」の「受取り開始」時期の考え方も変ってきます。

では、2大手段の「公的年金」と「預貯金」を除く、3項目について年代別、ライフスタイル別に整理してみます。

企業年金/

退職金

個人年金

老後勤労収入

全体

40.5

33.3

18.0

18・19歳

38.2

12.4

5.6

20歳代

49.4

24.6

15.7

30歳代

46.1

38.5

24.6

40歳代

47.0

39.5

21.4

50歳代

43.9

40.1

21.2

60歳代

27.0

25.4

11.2

未婚

38.8

26.3

10.9

既婚・子どもなし

42.3

41.2

18.1

既婚・末子未就学児

53.8

41.6

28.0

既婚・末子小学生

47.0

39.4

24.5

既婚・末子中学生、高校生

49.5

40.6

24.2

既婚・末子短大・大学・大学院生

51.3

40.7

23.6

既婚・子どもすべて卒業(未婚)

34.0

32.0

17.0

既婚・子どもすべて卒業(既婚)

26.3

24.2

10.8

全体平均を上回っているものをベタ表示にしました。

30代・40代・50代は、2.5人に1人が「個人年金」で老後資金を賄おう考えています。

この3世代は「老後の勤労」意欲も高く、4人に1人が老後も働くことで、老後生活資金を考えています。

ここでのポイントは、いつまで老後の勤労が可能かということです。

それによって、個人年金の受取り時期も変ってきます。

「個人年金保険」の加入時期も含め、しっかりとした老後設計が必要です。

ライフスタイル別では「既婚・末子未就学児」が3項目とも1位で、非常に危機感を抱いていることを伺わせます。

では、同様の調査から「老後資金の開始時期」の意識を見てみましょう。

全体的にみますと、60歳以下が約2割 65歳が4割 70歳が2割の比率です。

つまり、65歳を中心に5歳幅で上下を意識している形です。

18・19歳、20歳代は「わからない」が上位にきています。

年齢的に、まだまだ具体的な「老後」を実感できていないようです。

30歳代・40歳代が、65歳—60歳—70歳の図式。

50歳代・60歳代が、65歳—70歳—60歳と、同一の意識を所持しています。

65歳は、30代(47.7%) 40代(46.4%) 50代(45.9%)と、この3世代が高い数値を示しています。

70歳を考えているのは60歳代で、4人に1人が70歳を選択しています。

ただ、50歳代も5人に1人が70歳を選択していますので、70歳を開始時期にするのであれば、50歳代でも「個人年金保険」の加入は十分考えられます。

時系列で、開始年齢の推移を見てみますと、

平成5年持の平均開始時期は63.4歳でしたが、平成28年調査では65.1歳になっています。

60歳の意識も平成5年から10ポイント下がり、

逆に65歳・70歳の選択が5ポイント以上上昇したのが要因です。

こうしたことを考慮しますと、

今後の老後資金開始は70歳により近づく流れと予測されます。

まず、受取り開始時期65歳~70歳に設定した場合の受取り金額を決めて下さい。

現年齢で加入した場合の保険料はいくらなのか?

5年後に加入した場合はいくら増額になるのか?

教育費・マイホームローン等も考慮してシミュレーションして下さい。

そうすることで、いつ加入すればいいかの年齢も見えてきます。

ここまで、さまざまなデータをみながら「年齢軸」での「個人年金保険」との関係を見てまいりました。

では、実際の「個人年金」についての「継続」「変更」「加入意向」の声を取り上げてみます。

このデータは、『MyVoice 2017年3月』の調査データからの抽出です。

【現在加入の契約を継続】

  • ・お金は必要だし、銀行に預けても利子が付かないので、おなじ貯めるならば

年金型保険の方がいい。(女性 48歳)

  • ・20年以上掛けているから、今更変えたくない。(男性 49歳)
  • ・条件が良いときの加入なので、変更しないほうが得(男性 49歳)
  • ・年金だから続けるのが当たり前。今変更すると条件が悪くなる(男性 50歳)
  • ・金利がいいときに契約したので、このままの状態を維持したい。(女性 51歳)
  • ・バブル景気の時に契約した高利率の年金なのでそのまま継続したい。今はこんな高利率は無理。(男性 55歳)
  • ・現契約のものが利率が良いので変更する気がない(男性 69歳)

【現在加入の保険の種類を変更】

  • ・勧められるまま65歳以上からの受取に加入してしまったが、60歳からの受取変更しよと思っている。

歳を取って仕事があるかどうかわからないので。(女性 57歳)

【加入の保険とは別に追加で加入を検討】

  • ・以前より将来の年金や生活費に対する不安が増し、今加入中のものだけでは不十分と感じる。(男性 45歳)
  • ・資金に余裕があるので、貯蓄型のをもう1本入っても良い(女性 47歳)
  • ・剰金を貯金として置いておくか、年金保険としてプラスするのかを考えた時、プラスされる方が気持ち的に楽だからです。(女性 50歳)
  • ・外貨建に追加加入しておけばさらに安心だから(女性 52歳)

【加入しておらず新たな加入意向】

  • ・今後の資産運用には検討の必要があると思う(女性 27歳)
  • ・国民年金だけでは額が低く生活するのに不十分な額しかもらえない計算になるので、個人的に貯蓄や年金加入含め今後検討していく予定。(女性 32歳)
  • ・国が信用出来ないから必要かなと思っている(男性 35歳)
  • ・老後の資金に不安があるし、

年末調整の時に控除が受けられるので(女性 39歳)

  • ・具体的内容がわかりませんが、自分にとってプラスならば検討 (男性 43歳)
  • ・公的年金は破綻するので自分で備えをしておきたい(男性 44歳)
  • ・将来の生活費は全く足りないと自覚していますが、

パート代全てを貯蓄しても、賄えない状態です。年金保険の加入も考えなければいけない時期に来ているかも。 (女性 52歳)

  • ・もっと若いころにはいっておけばよかった!!(女性 57歳)

【今後の加入意向なし】

  • ・個人年金保険のメリットが実感できないから。

個人年金に回すお金があれば、投資に回したい。(女性 38歳)

  • ・パンフレットを取り寄せたことがあるが、

投資の比率とかよくわからない(女性 41歳)

  • ・もう55歳。個人年金に加入したら、どれだけ払うことになるのか?

想像しただけで無理だと思う(女性 55歳)

  • ・今から個人年金をやっても、金利が低いのでやらない。(女性 57歳)

【継続意向】の方は、契約時の金利が優位であることを実感しています。

【追加加入検討】の方は、資金的に余裕のある方が多いようです。

【新たな新規加入意向】の方は、20代・30代は「資産運用」としての選択肢。

40代・50代は、老後不安への危機感があるようです。

【今後の加入意向なし】の方は、メリット・投資比率・保険料等の実際が理解できていない方が多いようです。

まとめ

では、今まのことをもう1度整理いたしますので、加入後の「支払い保険料」「平均受給額」「公的年金との比較」を、検討する参考にして下さい。

  • ○「個人年金保険」は5人に1人が加入しています。

生命保険文化センター調べ(21.4%) 価格COMリサーチ(30.1%) MyVoice(29.5%)

  • ○加入率の高い年代は40代・50代

40代26.1% 50代28.8%で、4人に1人が加入しています。

  • ○ライフスタイル別にみますと、「末子が大学生になるなど子供の教育にめどがつく年代」になると個人年金保険の加入が高まってきます。

重要なライフイベントは、

20代 結婚・再婚(30.1%)

30代 子どもの教育(45.6%)

40代 子どもの教育(40.3%)

50代 老後生活の充実(53.8%)

60代 老後生活の充実(71.5%)

  • ○老後生活資金をまかなう手段の2大手段は「公的年金」と「預貯金」

「個人年金」は「企業年金/退職金」に次ぐ4位で、3人に1人が「個人年金」を考えています。

  • ○老後の勤労収入意向も高く、30代では4人1人が老後生活資金をまかなう手段と

として考えています。

  • ○老後資金の「使用開始年齢」は65.1歳

30代・40代は、65歳—60歳—70歳の順で開始時期を考えています。

50代・60代は、65歳—70歳—60歳の順です。

  • ○平均老後資金開始年齢も年々上昇しています。

平成5年比較で65歳が8ポイント上昇の(39.5%)

70歳が18.2%と、もうすぐ5人に1人が考え始める時期にきています。

個人年金保険への加入のタイミング—-。

それは、「老後不安を感じたとき」からです。

50歳を過ぎてからでも、十分間に合いますので、まず、受給開始時期を決めて検討して下さい

勿論加入形態の「終身」「有期」「確定」「夫婦」を選択して下さい。

そして、ここでは触れていませんが、

「円建て個人年金保険」「外貨建て個人年金保険」「変額個人年金保険」のメリット・デメリットを理解することも大事なことです。

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